会社を退職するための教科書がない・・・日本なら当然か・・・


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いざ会社を退職するためには何をすればいいのか

そもそも退職するための教科書がない

退職しようと決意してからは色々とその後のプランを考えています。

収入が激減するというのに今は希望に満ち溢れています。

それもそのはず、まだ実際に仕事を辞めたわけではありません。

しかも新卒から今の仕事をずっと続けていたため、そもそも退職と言うことを経験したことがありません。

まったく相変わらずお気楽ですよ、僕は。

さてさてその退職について考えてみたのですが、正確に何をどこまですればよいのかと言う詳細が分かっていません。

今年初めに上司に仕事を辞めたいと進言しました。

が、今でも退職するというのは上司にまず自分の意思を伝えて、あとは会社が退職の手続きをしてくれると考えています。

この辺の正しい対応の仕方が全く分かりません。

学生の頃もここら辺の学習なんてしません。それもそのはずこの国は同じ会社に末永働き続けることが当たり前という国ですからね。

新卒採用企業に定年まで働き続け、年功序列の社会人生を歩むことが基本の日本文化。

やはりこの国には早期退職なんて概念がそもそもありませんな。

ある意味こういう文化だと分かっていなくても当然ですね。

そうなるとインターネットで実際に早期退職をした方のブログ記事などで調べていくしかありません。

退職するつもりならそれくらいとっとと調べておけっつうの!!

 

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さらに退職後にやらなければいけない手続きは?

もっと知っておかなければいけないことは、退職後にやらなければいけない諸手続や支払いです。

国民年金、住民税、国民保険・・・あと他にも何かありましたっけ???

サラリーマンの時は会社が全て代わりにやってくれたことを退職後は自分でやっていく必要があります。

また、失業保険は自己都合での退職の場合、支給される期間も決まっています。

ここら辺も僕はまだチンプンカンプンです(恥)

この辺の事も教科書にはありません、学校でも教わりません。

これもまたインターネットで情報収集をしていくしかありません。

知らないということは損ですね、これを機にしっかりと勉強したいと思います。

ホッホッホ、徐々に退職することのリスクが出てきましたね。

だから退職を諦めるかって???

のんびり屋「 そんなことはあり得ません!!! 」



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10 件のコメント

  • 退職後の手続きなんて、大したことたいですよ。自分は源泉徴収票を無くしてて、再就職後、アレいるのかよ!?て、びびったことがありました。

    自分の退職してまもリーマンショックが起きて、次は決まらないわ、決まったら超ブラックだわで大変でしたw
    今は資格とって、ぼちぼちホワイトに再就職できたから結果オーライですが笑
    色々、賛否はあるようですが、結局、辞めて良くなるか悪くなるかは誰にもわからないし、実際にはご自分の人生ですから、好きにしたらいいのかと思いますよー。
    (´-`).。oO(そもそも会社の新卒至上主義てのが、、、

  • >リーマンさん
    なるほど、それほど退職に関してはすんなりいけそうですね。

    源泉徴収票は捨てずにとっておきます。

    辞めたあとのことなんて誰にもわかりませんよね、当然です。

    とにかく僕は悔いのない人生を歩みます。

  • 退社時に会社から渡される物
    ・雇用保険被保険者証
     失業手当を貰うために必要です。私は入社時に貰いました。
    ・離職票
     退職日の翌日から10日以内に事務員(もしくは依頼してる労務事務所)が職安に申請するはずです。
     退職日から二週間後くらいに郵送されてくると思います。
     最後の給料から計算しなきゃ~とかいうのは嘘なので、未計算でも申請できますよ、と教えてあげてください。
     それでも貰えない場合は、職安に申請されていれば、”自分が紛失”したと言えば再発行してくれます。
    ・年金手帳
     会社で保管している場合もあります。私は入社時に返して貰えました。
    ・健康保険資格喪失証明書
     国民保健に入る時に必要です。辞める2週間前には事務の人に言った方がいいと思います。
     言わないと貰えないかもしれません。
    ・源泉徴収票 
     多分、最後の給与明細と一緒に送ってくると思います。
    以上の5点ですかね。
    大きい会社ならしっかりと仕事してますけど、小さい会社はこういう事には適当です。
    どれか無くて困るのはこちら側なので、しっかりと確認を取った方がいいと思います。
    労務事務所に依頼してる会社なら直接そっちに電話した方がいいでしょう。
    会社を信じるなとは言いませんけど、過信しない方がいいと思いますよ。

  • >kasukaさん
    退職についての詳細な情報提供ありがとうございます。

    ここまで詳しく教えて頂けるとは感激です。

    離職届なんて初めて聞く言葉です。

    まだまだ知らないことだらけですね、辞める時に困らないように今のうちからしっかり調べておきます。

    困るのは自分ですからね。

  • 退職後に困るお決まりのパターンは、高い住民税支払いが来る、というのと、国保の負担額にびっくりする、の2点だと思います。
    これは退職者が皆経験しています。
    なので現金は全て投資に回してしまうのではなくてある程度持っていたほうがいいと思います。
    国保については会社の健保に引き続き入る方法(任意継続被保険者)もありますが、その場合でも会社負担分が減るので2倍になる計算ですね。
    裏技としては正社員退社後にさっさと派遣で働いてそこの健保に加入し、数か月後に更新を切られて国保減免措置を手に入れることだと思いますけど、なかなか狙ってはできないんですよね。

  • >招き猫の右手さん
    やはり住民税と国保の支払いは退職後に苦労するようですね。

    退職後はしばらく旅に出たいのでどこかで積立投資を一旦やめる必要でありそうです。

    裏技は僕にはちょっと無理そうですね。

    とにかく助言頂きありがとうございます。

  • やめる前に、就業規則の退職関係の項目をしっかり読んでくださいね。
    退職日の何日前までに申し出れば良いかとか、退職金についてとか書いてあるはずです。
    あと、有給消化もきっちりやりましょう。
    今の時期なら、6月末退職にすれば、ゴールデンウィーク明けから仕事に行かなくても、2ヶ月分の給料とボーナスが満額出るはずです。
    これらはあなたの権利なので、会社側が拒否する権利はありません。
    ダメと言われても、法律上自分にはもらう権利があることを説明しましょう。
    それでもだめなら労働基準監督署に相談に行ってください。

  • >acornさん
    就業規則はしっかり読んでいます。

    退職関係のところは全て見ました。

    あとは退職する意思をいつ上司に示すかだけですね。

    来月から新しい職場に異動になるので落ち着いたら言おうと思っています。

    今年中なら仕事の我慢もできる焦ってはいません。

  • 退職後、大事な手続きは
    ①雇用保険の申請
    ②年金の変更
    ③健康保険の変更
    ④確定申告
    ⑤その他
    でしょうか。
    ①はハロワに行って雇用保険をもらうためですから、何としてでもがんばってしなければなりません。
     必要なものは前記にもありますが
      ・離職票(退職後10日以内に発行ですが中小企業の場合は遅くて1ケ月かかることもあります。これは退職後14日以内の国民年金に切り替え時に退職日の証明で使うこともあり、遅いと催促が必要です)
      ・雇用保険被保険者証(入社時にもらうか会社が保管しているか)
     入社時にもらった「雇用保険被保険者証」は紛失している人が多く、退職した人への再発行は会社もいい顔はしません。その時はハロワで申請して「雇用保険被保険者資格取得届出確認照会回答書」をもらえばよいです。ネットで請求できます。

    会社都合にすれば何かと有利ですが、その後再就職する予定ならば関係ありません。
    離職理由により、健康保険や労基署に申請して長期間様々な給付を頂く方法がありますが、これも再就職する予定ならば関係ありませんね。(それらの多くは就労中に手を打っておかねばなりません、退職後では遅い)
    ②年金の変更は、退職した日から14日以内に役所で行います。この時、年金手帳、離職票を持参します。
    ③健康保険の変更は退職後14日以内なら旧保険組合に入れますが、ぼやぼやしていると、タイムアウトになります。
    ④確定申告  翌年に税務署に確定申告して税金を取り戻します。
    ⑤その他
     ・クレカは持っているでしょうが、なければ、在職中のほうが発行がスムースですね。
     ・次にリゾート施設で働くのは良いのですが、そこを辞めた時は無職なので気に入った賃貸物件に住むことは困難を伴うかもしれません。

    会社を辞めると、とても清々した気分になるでしょうが、社会的信用も0になります。嫌いな会社だったのに多くのことを依存していたこともわかります。それも経験ですね。ただ、もう後戻りはできません。

  • >リゾートピープルさん
    色々と情報提供ありがとうございます。

    確かにリゾバを辞めた後のことを考えて、賃貸物件にはあらかじめ借りて住むようにします。

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